【ガイドライン違反?】同住所に複数のマイビジネスが存在する場合に確認するポイントとは!?

【ガイドライン違反】同住所にマイビジネスが複数存在する場合に確認することは!?

今回の記事では、昨今のコロナ禍により多様化されるGoogleマイビジネスの運用における注意点を紹介させて頂きます。

時折、1つの店舗に複数のGoogleマイビジネスを管理されている状況を見たことはないでしょうか。

特に飲食業界のGoogleマイビジネスによくある事象ですが、1つの店舗に対してGoogleマイビジネスを複数お持ちのビジネスオーナー様がいらっしゃる場合は注意する必要があります。

なぜなら、Googleからは「重複」として認識されてしまい検索結果に表示されなくなるペナルティを受ける可能性があるためです。

今回は、一つの住所に対して複数のGoogleマイビジネスを管理されているビジネスオーナー様が、ペナルティ対象にならないための確認すべきポイントを紹介します。

そもそもアカウントが複数存在する要因とは

そもそも、Googleマイビジネスのアカウントが複数存在する理由とはどのようなものがあるかお伝えします。

  • 社内(店舗)のGoogleマイビジネス担当者が複数名存在し、それぞれの担当者がアカウントを発行した
  • Googleや第三者にGoogleマイビジネスを生成されている
  • 一つの店舗内で複数のビジネスを展開されている場合

大まかにこの3つが想定されます。それでは、それぞれなぜ起こるのかを説明していきます。

社内(店舗)のGoogleマイビジネス担当者が複数名存在し、それぞれの担当者がアカウントを発行した

こちらは複数の従業員や担当者が知らぬ間に各々アカウントを発行し重複してしまうケースが挙げられます。

従業員同士の情報共有をしっかり行うことで防げますが、Googleマイビジネスの管理を注力していない店舗オーナーが二つあることにも気づかれていない場合です。

店舗が存在してもGoogleマイビジネスを放置している場合は、放置状態で2つのアカウントが存在し続けてしまうことになります。

結果、正しい情報が提供できないことからお客様からのクレームに発展する可能性や、風評リスク回避のためにも一度ご確認することをオススメします。

Googleや第三者にGoogleマイビジネスを生成されている

店舗オーナー様がGoogleマイビジネスのアカウントを発行する前でも、Googleが勝手にGoogleマイビジネスを生成することがあります。

Googleマイビジネスの発行申請を出さなくても、GoogleがWebから「店舗名」、「店舗住所住所」、「店舗電話番号」の情報を得て自動生成されるケースがあるのです。

Googleだけでなく第三者からも店舗情報を追加されることで生成されることもあるため、店舗は営業しているがGoogleマイビジネスの発行申請をしたことがないという方はアカウントを発行する際に一度アカウントの重複をご確認ください。

一つの店舗内で複数のビジネスを展開されている場合

同じ住所で複数のビジネスを展開されている場合は、重複とみなされる可能性が高まりますのでご注意ください。

下記のようなものが例となります。

同じ住所で複数のビジネスを展開している具体例
    • 店舗で携帯修理屋をしているが金買取の事業も展開しており、それぞれの事業毎にGoogleマイビジネスを作成している。
    • 大きな敷地(同住所)でホテルとホテルに内在するレストランがそれぞれのGoogleマイビジネスを作成している。

 

このようなよくある場合のGoogleマイビジネスもガイドライン違反みなされ、ペナルティを受けるケースもあります。

では、このようなよくあるGoogleマイビジネスについて定義はどのようなものなのか。そちらをこの後紹介します。

同住所のアカウント重複でガイドライン違反となる定義とは

同じ住所で複数のマイビジネスが存在している場合、下記の基準が判別における大きな対象となります。

 

  • 屋号が同一ではないか
  • 対外的なビジネスである
  • (かなり似通っている場合には)ウェブサイトが別々かどうか
  • (かなり似通っている場合には)電話番号が別々かどうか
  • 外観写真(看板)が同一ではないか、片方しかないか
  • レジは別々になっているのか

 

上記のよくあるガイドライン違反の具体例は、Googleマップ上で「イートインスペースがあるローカル用のアカウント」「デリバリー用のアカウント」を分けて作成されているケースです。

ピザがお店でも食べられるし(=店舗用)、宅配もしている(=宅配用)といった場合です。

ただし、それは「提供方法が違うだけ」で同じビジネスを展開しているため、それぞれでGoogleマイビジネスを作成することはできません。

万が一作成ができた場合でも重複扱いとなり、いずれかのアカウントがペナルティを受ける可能性が高いため注意しましょう。

重複している場合の対応方法

単純な方法ですが、一つのアカウントに情報を集約し統一することを推奨しています。具体的な流れは下記の通りです。

重複しているビジネスに対する対応方法
    • 重複元のGoogleマイビジネスにオーナー申請を行う
    • 上記の申請が許可された場合:オーナー権限が取得されるため、いずれかの店舗を削除する
    • 上記の申請が無視された場合;4日目にオーナー権限を「はがき」ないし「電話」で手配ができる権限が付与されるためいずれかの方法でオーナー権限を取得する
    • オーナー権限取得後にいずれかの店舗を削除する

 

重複ステータスを解除するためには、重複元の店舗と重複している店舗のどちらのGoogleマイビジネスもオーナー権限を取得する必要があります。

重複元のGoogleマイビジネスに対してアクセス申請は下記の図を参考に申請を行ってみてください。

アクセス申請まとめ

 

まとめ

今回はGoogleマイビジネスが重複していることでガイドライン違反とみなされないために確認すべきポイントを紹介させていただきました。

重複したアカウントは意図的であっても意図的でなくてもガイドライン違反はガイドライン違反です。

自分の店舗のGoogleマイビジネスが重複していないか、今一度確認してみてはいかがでしょうか。

Googleマイビジネスが停止・削除されてしまったことでお客様からの認知を落とさずに集客を行うことはもちろん、お客様へ正確なわかりやすい情報発信を行うためにも是非確認してください。

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