【ガイドライン違反？】同住所に複数のGoogleマイビジネスが存在する場合の確認ポイント

今回の記事では、昨今のコロナ禍により多様化されるGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）の運用における注意点を紹介させて頂きます。

時折、1つの店舗に複数のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を管理されている状況を見たことはないでしょうか。

特に飲食業界のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）によくある事象ですが、1つの店舗に対してGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を複数お持ちのビジネスオーナー様がいらっしゃる場合は注意する必要があります。

なぜなら、Googleからは「重複」として認識されてしまい検索結果に表示されなくなるペナルティを受ける可能性があるためです。

今回は、一つの住所に対して複数のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を管理されているビジネスオーナー様が、ペナルティ対象にならないための確認すべきポイントを紹介します。

実店舗への集客が上手くいかず悩まれている運営担当者・店舗オーナーの方へ。
「Webを用いた店舗集客の方法を改善したい」「店舗の集客を伸ばしたい」場合は、下記からぜひ気軽に資料をダウンロードしてみてください。

※ 2021年11月初旬「Googleマイビジネス」は「Googleビジネスプロフィール」に名称が変更されました。本記事では分かりやすさを重視し、一部「Googleマイビジネス」と表記しております。

複数のGoogleマイビジネスアカウントが複数存在する要因

そもそも、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）のアカウントが複数存在する理由とはどのようなものがあるかお伝えします。

• 社内（店舗）のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）担当者が複数名存在し、それぞれの担当者がアカウントを発行した
• Googleや第三者にGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を生成されている
• 一つの店舗内で複数のビジネスを展開されている場合

大まかにこの3つが想定されます。それでは、それぞれなぜ起こるのかを説明していきます。

社内（店舗）のGoogleマイビジネス担当者が複数名存在し、それぞれの担当者がアカウントを発行した

こちらは複数の従業員や担当者が知らぬ間に各々アカウントを発行し重複してしまうケースが挙げられます。

従業員同士の情報共有をしっかり行うことで防げますが、Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）の管理を注力していない店舗オーナーが二つあることにも気づかれていない場合です。

店舗が存在してもGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を放置している場合は、放置状態で2つのアカウントが存在し続けてしまうことになります。

結果、正しい情報が提供できないことからお客様からのクレームに発展する可能性や、風評リスク回避のためにも一度ご確認することをオススメします。

Googleや第三者にGoogleマイビジネスを生成されている

店舗オーナー様がGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）のアカウントを発行する前でも、Googleが勝手にGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を生成することがあります。

Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）の発行申請を出さなくても、GoogleがWebから「店舗名」、「店舗住所住所」、「店舗電話番号」の情報を得て自動生成されるケースがあるのです。

Googleだけでなく第三者からも店舗情報を追加されることで生成されることもあるため、店舗は営業しているがGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）の発行申請をしたことがないという方はアカウントを発行する際に一度アカウントの重複をご確認ください。

一つの店舗内で複数のビジネスを展開されている

同じ住所で複数のビジネスを展開されている場合は、重複とみなされる可能性が高まりますのでご注意ください。

下記のようなものが例となります。

このようなよくある場合のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）もガイドライン違反みなされ、ペナルティを受けるケースもあります。

では、このようなよくあるGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）について定義はどのようなものなのか。そちらをこの後紹介します。

同住所のGoogleマイビジネスアカウントの重複でガイドライン違反となる定義

同じ住所で複数のビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）が存在している場合、下記の基準が判別における大きな対象となります。

• 屋号が同一ではないか
• 対外的なビジネスである
• （かなり似通っている場合には）ウェブサイトが別々かどうか
• （かなり似通っている場合には）電話番号が別々かどうか
• 外観写真（看板）が同一ではないか、片方しかないか
• レジは別々になっているのか

上記のよくあるガイドライン違反の具体例は、Googleマップ上で「イートインスペースがあるローカル用のアカウント」と「デリバリー用のアカウント」を分けて作成されているケースです。

ピザがお店でも食べられるし（＝店舗用）、宅配もしている（＝宅配用）といった場合です。

ただし、それは「提供方法が違うだけ」で同じビジネスを展開しているため、それぞれでGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）を作成することはできません。

万が一作成ができた場合でも重複扱いとなり、いずれかのアカウントがペナルティを受ける可能性が高いため注意しましょう。

Googleマイビジネスアカウントが重複している場合の対応方法

単純な方法ですが、一つのアカウントに情報を集約し統一することを推奨しています。具体的な流れは下記の通りです。

重複ステータスを解除するためには、重複元の店舗と重複している店舗のどちらのGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）もオーナー権限を取得する必要があります。

重複元のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）に対してアクセス申請は下記の図を参考に申請を行ってみてください。

まとめ：同住所に複数のGoogleマイビジネスアカウントが存在する場合

今回はGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）が重複していることでガイドライン違反とみなされないために確認すべきポイントを紹介させていただきました。

重複したアカウントは意図的であっても意図的でなくてもガイドライン違反はガイドライン違反です。

自分の店舗のGoogleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）が重複していないか、今一度確認してみてはいかがでしょうか。

Googleビジネスプロフィール（旧Googleマイビジネス）が停止・削除されてしまったことでお客様からの認知を落とさずに集客を行うことはもちろん、お客様へ正確なわかりやすい情報発信を行うためにも是非確認してください。

実店舗への集客が上手くいかず悩まれている運営担当者・店舗オーナーの方へ。
「Webを用いた店舗集客の方法を改善したい」「店舗の集客を伸ばしたい」場合は、下記からぜひ気軽に資料をダウンロードしてみてください。